はじめに
企業においてAWSを活用したシステムの開発・運用を進める中で、料金の最適化は避けて通れない課題です。
従量課金制の柔軟性は大きな強みである一方、設計や運用の工夫次第でコストが大きく変わります。
本記事では、AWSの料金形態の基本を理解したうえで、実践的なコスト削減の5つの方法を紹介します。
AWSの料金形態を理解する
最適化に取り組む前提として、AWSの料金体系を押さえておくことが重要です。
従量課金制が基本
AWSの最大の特徴は「使った分だけ支払う」従量課金制です。
シンプルに見えますが、サービスの種類・使用量・リージョンによって料金が異なるため、全体像の把握が必要です。
料金が変動する主な要素
- サーバースペック: CPU・メモリ・ストレージのスペックにより料金が変動
- リージョン: 利用するリージョンにより単価が異なる（日本リージョンは比較的高め）
- 通信量: AZ間・リージョン間・インターネットへの通信量で課金
- 固定費用: ALB・EIP・QuickSight・Bedrockなど、一部サービスは月額固定で発生
一時停止や削除ができないサービスは、コスト削減の余地が限られる点にも注意が必要です。
AWSコスト削減の5つの方法
1. EventBridgeで自動起動・停止を設定する
AWS EventBridgeは、cron式を使って定期的にAWSサービスへAPIを実行できるサービスです。
EC2・RDS・Fargateなどに対して、起動・停止・再起動を自動化できます。
開発環境や業務時間内のみ利用するシステムに対して、オフィス時間外や週末に自動停止を設定することで、稼働していないリソースへの無駄な課金を防止できます。
対象リソースと稼働時間を整理するだけで着手しやすく、即効性の高い施策です。
2. RI・Saving Plan・スポットインスタンスを活用する
AWSは、利用状況に応じてコストを削減できる複数の料金オプションを提供しています。
- スポットインスタンス: AWSの余剰リソースを利用。最大約90%の割引が可能だが、中断リスクあり
- リザーブドインスタンス（RI）: 1年・3年単位で予約。最大約75%割引。インスタンス変更には買い直しが必要
- Saving Plan: 柔軟なコミットメント型。最大約72%割引。インスタンスタイプの変更に対応
- オンデマンド: 通常の従量課金。柔軟性は高いがコストは最も高い
- Dedicated Host: 物理ホストの専有。ライセンス持ち込みなどの要件がある場合に検討
安定稼働するワークロードにはRIまたはSaving Plan、バッチ処理など耐障害性のある処理にはスポットインスタンスが適しています。
3. AWS Compute Optimizerでリソースを適正化する
AWS Compute Optimizerは、実際の使用状況に基づいて最適なコンピューティングリソースを推奨するサービスです。
過剰にプロビジョニングされたインスタンスを検出し、サイズダウンの提案を自動で行います。
推奨に従ってリソースを調整することで、パフォーマンスを維持しながらコストを削減できます。
注意点として、機械学習による推奨には最低14日間の起動ログが必要です。
新規環境では一定の稼働期間を経てから活用するのが適切です。
4. AWSクレジットを活用する
AWSはスタートアップ・教育機関・特定プロジェクト向けにクレジットプログラムを提供しています。
主な取得経路としては、AWS公式セミナーへの参加・アンケート回答・特定のパートナープログラムへの参加などがあります。
検証環境や学習目的での利用コスト削減に有効です。
利用可能なクレジットプログラムの最新情報は、AWS公式サイトで確認できます。
5. AWS請求代行サービスを活用する
AWS請求代行サービスを利用することで、ユーザー企業はAWSに直接支払うのではなく、代行企業経由でAWSリソースを調達できます。
代行企業は多数の顧客のAWS使用量をまとめて管理するため、AWSからボリュームディスカウントを受けられます。
その割引を顧客へ還元する仕組みです。
一般的な割引水準は以下の通りです。
- 恒久的な割引: 3〜7%程度が相場
- 期間限定・条件付き: 最大15〜20%の割引を提供するケースもあり
ただし、高割引には契約期間や条件が伴う場合があるため、内容を確認したうえで検討することが重要です。
請求代行に加えて、AWS構築・運用保守・監視まで提供する企業もあるため、自社の体制に合わせて選定することをおすすめします。
まとめ
AWSのコスト削減は、個別の施策を単発で実施するよりも、料金形態の理解 → 現状把握 → 優先度の高い施策から段階実施という流れが効果的です。
- すぐ着手できる施策: EventBridgeによる自動停止、Compute Optimizerによる分析
- 中長期で効果が出る施策: RI・Saving Planへの切り替え
- 調達コストを下げる施策: 請求代行・クレジット活用
まずは現状のリソース使用状況とコスト内訳を可視化し、優先度の高い領域から着実に対処していくことが、持続可能なコスト最適化につながります。